西日本旅客鉄道の企業研究

今回ご紹介するのは、日本国有鉄道から鉄道事業及び船舶事業を引き継いで発足した、西日本旅客鉄道（JR西日本）です。

この記事を読んでいる方の中には、西日本旅客鉄道への就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、西日本旅客鉄道（JR西日本）の経営理念や同じ鉄道業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある鉄道会社の中で、なぜ西日本旅客鉄道（JR西日本）なのか？」という質問への対策を考えましょう。

西日本旅客鉄道（JR西日本）について深く知るために、まずは西日本旅客鉄道（JR西日本）の経営理念を確認しましょう。そこから西日本旅客鉄道（JR西日本）が求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

西日本旅客鉄道（JR西日本）の企業理念は、以下の通り。
『1. 私たちは、お客様のかけがえのない尊い命をお預かりしている責任を自覚し、安全第一を積み重ね、お客様から安心、信頼していただける鉄道を築き上げます。
2. 私たちは、鉄道事業を核に、お客様の暮らしをサポートし、将来にわたり持続的な発展を図ることにより、お客様、株主、社員とその家族の期待に応えます。
3. 私たちは、お客様との出会いを大切にし、お客様の視点で考え、お客様に満足いただける快適なサービスを提供します。
4. 私たちは、グループ会社とともに、日々の研鑽により技術・技能を高め、常に品質の向上を図ります。
5. 私たちは、相互に理解を深めるとともに、一人ひとりを尊重し、働きがいと誇りの持てる企業づくりを進めます。
6. 私たちは、法令の精神に則り、誠実かつ公正に行動するとともに、企業倫理の向上に努めることにより、地域、社会から信頼される企業となることを目指します。』
（西日本旅客鉄道（JR西日本） 経営理念ページより引用）

ここから分かるポイントは、「責任感や使命感を持って、自ら考え、自ら行動する人」「勇気を持って何事にも果敢にチャレンジする人」「人とのコミュニケーションを大切にする人」の3点。
福知山線列車事故を惹き起こした責任と重大性を重く受け止め、安全で安心・信頼してもらえる鉄道を築き上げることに一丸となって取り組もうという志です。何よりもまず安全性の向上を図り、鉄道を持続的に運営する使命を果たすことを第一とし、その上で、地域共生企業として地域の活性化に貢献することを目指しています。
ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。
・西日本旅客鉄道（JR西日本）の企業理念への共感
・自ら課題を見出し、責任感や使命感を持って、主体的に行動した経験
・困難に立ち向かい、新たな領域にチャレンジした経験
・コミュニケーション力を発揮し、チームと共に何かを成し遂げた経験

次に、鉄道業界における西日本旅客鉄道（JR西日本）と競合会社を比較してみましょう。
今回は、JR東海と比較してみたいと思います。両社の間には、どのような違いがあるのでしょうか。

まず、財務状況を見ていきましょう。
2016年度のJR東海の売上高は、1,738,409百万円（前年比4.0％増）。対して、JR西日本の売上高は、1,451,300百万円（前年比7.5%増）です。

続いて事業内容を見ていきましょう。
西日本旅客鉄道（JR西日本）は、北陸、近畿、中国、九州北部を営業区域とし、山陽新幹線を保有しています。福知山線列車事故を受け、全社で安全対策に取り組んでいます。また、地域にとって最適な輸送サービスの提供を目指しており、輸送手段の転換を図ろうとしています。JR西日本では、2016年度から新幹線鉄道大規模改修引当金を積み立てるため、経常利益は減益予想となっていますが、これは将来的には成長要因と言えるでしょう。
対して、東海旅客鉄道は、JR東海の名前で親しまれ、東海道新幹線と在来線12路線を保有しています。収益の柱となるのは、新幹線で約７割を占めています。また、リニアモーターカー式の中央新幹線も注目されています。その他、流通、不動産事業など、多角的な事業を積極的に展開しています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
平成25年から26年の鉄道業界の業界規模は、14兆1353億円となっています。平成23年頃までは、輸送人員は減少傾向にありましたが、平成24年以降は景気回復によるビジネス出張や、レジャー需要が高まりを見せ、緩やかな増加傾向にあります。しかしながら、将来的には主要顧客である生産年齢人口は減少傾向にあり、規模は縮小すると考えられています。こうした状況をふまえて、各社は新たな収益源を模索しはじめています。たとえば、駅を中心とした地域の活性化や、観光列車の開発など、鉄道の可能性を広げる取り組みもその一例です。また、日本の鉄道業界が強化すべき事業として、高速鉄道の海外輸出があります。JR東海、JR東日本、JR西日本、JR九州の4社は、海外輸出事業を共同でスタートし、世界市場での巻き返しを図っています。

��こまで西日本旅客鉄道（JR西日本）についての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきま�