東京めいらくの企業研究| 会社概要・年収・競合他社・採用情報

今回ご紹介するのは、コーヒーフレッシュの「スジャータ」で有名な東京めいらく。

この記事を読んでいる方の中には、東京めいらくへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、東京めいらくの経営理念や同じ食品業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある食品会社の中で、なぜ東京めいらくなのか？」という質問への対策を考えましょう。


東京めいらくについて深く知るために、まずは東京めいらくの経営理念を確認しましょう。そこから東京めいらくが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

東京めいらくの企業理念は、以下の通り。
『元一日』
（東京めいらく「企業・採用情報」より引用）

ここから分かるポイントは、「信頼」「貢献」の2点。
東京めいらくが最も大切にしている言葉は「元一日」。これを基に創業以来60年余にわたり技術開発に努め、スジャータやLL無菌技術が生まれたとしています。今後も変わらず「安全」「鮮度」「おいしさ」をモノづくりの基本とし、お客さまの健康に役立ち喜んでもらえる商品の提供を目指しています。
企業ホームページによると、求める人材は「健康で心身ともにタフ」「会社の役に立ち、利益貢献出来、会社を辞めない方」「自己の能力を思う存分、発揮したい方」「前向きで使命感・責任感の強い方」とされています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の3点です。

• 学生時代に最も努力し達成したこと、そこから得たもの
• 困難や挫折の経験、それを克服し達成したこと、その克服方法
• チームで行った取組み、その中での役割、リーダーの経験

次に、食品業界における東京めいらくと競合他社と比較してみましょう。
東京めいらくの競合他社といえば、高梨乳業が挙げられます。
東京めいらくと高梨乳業はどのように違うのでしょうか。

めいらくグループの東京めいらくは、一般家庭および外食産業向けに様々な食品を生産直販している食品メーカー。スーパーやコンビニ、食糧品店やドラッグストアをはじめ、ホテルやレストラン、喫茶店や洋菓子店などを対象としています。代表的な商品にはコーヒーフレッシュのスジャータ、乳飲料、果汁飲料、スジャータホイップ等があり、業務用アイスクリームも有名。これら商品の多くは販売シェア上位という強みがあり、全国各地に約69か所構える営業所の多さも、きめ細かい対応を可能とする面で大きな強みとなっています。近年ではノンフロン工場やソーラーシステム導入工場を増設するなど、時代のニーズに合わせたエコ化にも積極的。平成27年3月期売上高を、グループ連結1,572億円としています。

対して1950年設立の高梨乳業は、牛乳やアイスクリーム、生クリームやヨーグルト等の乳製品全般を製造・販売する会社。一般家庭および外食産業を対象とし、本社を置く神奈川県では学校給食で採用されることもあるようです。強みとするのは、原料調達から商品開発、製造、流通、販売までの全工程が自社完結可能であること。素材や品質にもこだわりを持ち、有機製品の開発においては1995年と早くから取り組んでいます。また、商品開発に積極的であることでも知られており、近年では「生きて腸まで届く乳酸菌」といった顆粒タイプの乳酸菌も注目を集めるほど。平成27年9月期売上高を926億円としています。


また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
平成25～26年の食品業界売上高は18兆0,388億円、経常利益は1兆3,062億円です（対象企業126社合計）。過去の推移は、平成17年から25年まで若干の増加傾向となっていますが、平成20年の世界的な景気後退の影響を受け、平成21年にかけて伸び悩むことになります。その後、平成24年の政権交代を機に消費者心理も回復し、加えて消費税前の駆け込み需要も重なり堅調な業績を記録しています。しかしながら平成25年には急速に円安基調となり、原材料の多くを輸入に頼る業界にとっては厳しい状態。値上げや実質的な値上げが相次ぐことになりました。近年の業界では大手各社が積極的な海外進出を見せており、これは将来的な国内市場の縮小を見越した結果。今後も需要の多い東南アジアを中心に、生産拠点や子会社を設立する動きが加速する見込みとされています。

ここまで東京めいらくについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。