デジタルアイデンティティの企業研究

今回ご紹介するのは、デジタルマーケティングによるインターネット広告やインターネットメディア、アプリなどを提供。Yahoo!スポンサードサーチスマートフォン部門全国2位、 Googlesアドワーズ年間最優秀賞受賞などで有名なデジタルアイデンティティ。

この記事を読んでいる方の中には、デジタルアイデンティティへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、デジタルアイデンティティの経営理念や同じインターネット広告業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数あるインターネット広告会社の中で、なぜデジタルアイデンティティなのか？」という質問への対策を考えましょう。


デジタルアイデンティティについて深く知るために、まずはデジタルアイデンティティの経営理念を確認しましょう。そこからデジタルアイデンティティが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

デジタルアイデンティティの企業理念は、以下の通り。
『創造の連鎖　事業を通じて創造の志士を輩出し続ける』
（デジタルアイデンティティ 経営理念ページより引用）

ここから分かるポイントは、「挑戦」「チームワーク」「社会貢献」 の3点。
デジタルアイデンティティの社員として、最先端のデジタルマーケティングスキルやインターネットメディアの開発・運営ノウハウ、事業マネジメントスキルなどを身に付けたプロフェッショナルとなるよう常に向上心を持って努めること。
仕事の仲間と互いに切磋琢磨して共に成長し、新しいビジネスの創造や顧客の利益向上に貢献することで、会社の目標達成へと寄与する。
会社が発展することで、創造性の高い人材が多く生まれ、日本経済の活性化にも貢献する。 デジタルアイデンティティは、このような志を持った人物を求めています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• チームとして、どのような目標をどのようにたてたか
• 目標達成のために個人としてどのような役割を果たしたか
• 目標達成の過程で経験した失敗や挫折から学んだこと
• 以上の体験で得たことを、仕事の上でどのように活かしたいか

次に、インターネット広告業界におけるデジタルアイデンティティと競合会社と比較してみましょう。
デジタルアイデンティティの競合といえば、オプトが挙げられます 。
今回は、デジタルアイデンティティとオプトを比較してみましょう。

デジタルアイデンティティはデジタルマーケティング企業として、インターネット広告の効果を上げる取り組みから、クライアント企業の売上げ向上へと貢献。設立から7年目の若い企業ですが、デジタルマーケティング業界内では高い認知度を誇り、デジタルマーケティングの最先端を牽引する企業です。
同社の主な事業は、インターネット広告代理店事業やインターネットマーケティング・コンサルティング事業、ウェブサイト制作、SEO対策、自社アプリの運営など。クライアントの多くが大手企業で、通信会社、飲料会社、人材会社、広告など幅広い業界に携わっています。
そんな同社の強みは、「アイデンティティ設計」を用いた上でDSP、SEMコンサルティング、SEO対策、ユーザビリティ向上、スマートフォン対策、アクセス解析などを組み合わせた独自のソリューションでマーケティング効果を提供できることでしょう。

対するオプトは平成5年創業で、デジタルアイデンティティよりもかなり早い時期からインターネット広告代理業に進出しています。その後、ジャスダック上場。さらに電通とマーケティング分野全般における業務提携を行うなど、インターネット広告代理業で市場シェアNo.1になったことも。現在はトップの座をサイバーエージェントに譲り業界2位となっています。
同社の強みは、従来のインターネット広告・リサーチ・PR・ SEOというネットマーケティングの手法に加えて、ビッグデータ解析・アドテク開発・オムニチャネル・ソーシャル企画・テレビとネットの融合などを活用した「総合eマーケティング事業」。
さらに海外進出にも積極的で、アメリカ、中国、韓国、台湾、マレーシア、シンガポールに拠点を構えるなど、時代を牽引するマーケティングカンパニーとなるべく目標を掲げています。

また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
国内におけるインターネット広告市場は、景気が回復傾向にあることに加え、スマートフォンやタブレット端末などのデバイス、ソーシャル広告、動画広告などの普及により、運用型広告やターゲティング広告などが著しく成長しています。
さらにスマートフォンのネイティブアドやインフォード広告など、新しいタイプの広告が登場するなど、引き続き、テレビ広告に次ぐ広告市場としての成長が見込まれています。電通の発表によると、平成27年は1兆1,594億円の規模まで拡大したとのこと。

ここまでデジタルアイデンティティについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきま�