PR TIMESの企業研究

今回ご紹介するのは、国内シェアNo.1を誇る、プレスリリースやニュースリリースの配信サービス「PR TIMES」の運営で有名なPR TIMES。

この記事を読んでいる方の中には、PR TIMES への就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、PR TIMESの経営理念や同じPR業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数あるPR会社の中で、なぜPR TIMESなのか？」という質問への対策を考えましょう。


PR TIMESについて深く知るために、まずはPR TIMESの経営理念を確認しましょう。そこからPR TIMESが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

PR TIMESの企業理念は、以下の通り。
『当社は企業にニュースの配信をはじめとするコミュニケーションの機会を提供し、スマートデバイスの普及でインターネットにいつでもどこでもアクセスできるようになった生活者があらゆる企業と良好な関係を築くことを目指しています。』
（PR TIMES, Inc.株主・投資家の皆様へ 　ページより引用）

ここから分かるポイントは、「パブリック第一主義」「チームワーク」「社会貢献」の3点。
PR TIMESの社員として、一般の人々のために、社会と企業をつなぐサービスの提供に努める。 そのために、企業が社会に伝えたい情報はもとより、社会がどんなことを求めているのかを企業に伝えていくことも使命と考え主体的に行動すること。
チームワークを尊重し、互いに切磋琢磨し合って成長することで会社の目標達成に貢献する。
その結果、企業、メディア、生活者から信頼を得て、会社の更なる発展に寄与する。
そして会社の発展が、人々にとって暮らしやすい情報社会の創造に貢献する。
PR TIMESは、このような志を持った人物を求めています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• チームとして、どのような目標をどのようにたてたか
• 目標達成のために個人としてどのような役割を果たしたか
• 目標達成の過程で経験した失敗や挫折から学んだこと
• 以上の体験で得たことを、仕事の上でどのように活かしたいか

次に、PR業界におけるPR TIMESと競合会社と比較してみましょう。
PR TIMESの競合といえば、ベクトルが挙げられます。 今回は、PR TIMESとベクトルを比較してみましょう。

PR TIMESは、ベクトルグループのニュース配信事業を担うPR会社として、国内シェアNo.1のプレスリリース配信プラットフォーム「PR TIMES」を運営。国内上場企業の4社に1社、約12,000社が自社ニュース配信の際に同社のサービスを利用しています。 一方のベクトルは、ベクトルグループにおけるPR事業部統括の窓口で、PR案件を受注し、グループ各社に業務委託を行っています。
ともに企業のPR活動を支援する企業として、それぞれの強みを活かした事業活動を行っていますが、どんな点が異なるのか、両社の特長を比較してみましょう。

PR TIMESは、ニュース配信以外にも、企業のPR活動を支援するために、企画の立案からメディア戦略、コンテンツ制作なども提供しており、デジタル領域に特化したPRが強みとなっています。
多くの企業が自社のリリースを発信するだけではなく、コミュニケーション戦略としてPRを位置付けているにも関わらず、変化の激しいデジタル領域での対応は難しいもの。同社はプレスリリース配信のプラットフォーム運営で培ってきたWebメディア編集者との多くのつながりがあることや、人気の高いリリースのアクセスデータを利用したPR企画が可能で、これらの点が高く評価されています。
同社での仕事は、比較的、生活に身近な製品をPRする機会が多く、自ら担当した商品がニュースに取り上げられたり、消費者からの反響を受けたりと、反応がダイレクトに伝わってくることが醍醐味のようです。

対するベクトルは、企業が世の中に認知させたい商品・サービスを広告ではなく、同社の提唱する「戦略PR」で伝えることを得意とする「戦略的コミュニケーションテクノロジーファーム」です。
例えばアメリカ大統領選挙では、専門のコミュニケーションチームである「コミュニケーションファーム」が、WebサイトやSNSを活用したキャンペーンや、テレビCM・動画による広告・㏚などのコミュニケーション活動を行いますが、同社が担っているのもその領域。
社長である西江氏は、平成27年の米国PR専門誌「PRWEEK」において、「世界で影響力のあるPRプロフェッショナル300人」に選ばれた実力者で、日本におけるPR会社の第一人者として知られており、会社とともにその動向が注目されています。

また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
平成27年5月に発表された、公益社団法人日本パブリックリレーションズ協会 の「2015年PR業実態調査 報告書」によると、今後ニーズ増加が予想される業務は、 「マーケティングのコンサルティング」、「オウンドメディアやソーシャルメディアの企画・運営」、そして「危機管理広報」が上位に。
さらに「ニュースサイトプロ モーション」、「ブランディング」、「海外向けPR」が続いています。 今後のトレンドとして特に注目していきたいのは 「オウンドメディアやソーシャルメディアの企画・運営」 「危機管理広報」 「ニュースサイトプロモーション」といったところでしょう。

ここまでPR TIMESについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。 選考フ