ファンデリーの企業研究

今回ご紹介するのは、健康食品カタログ「ミールタイム」で有名なファンデリー。

この記事を読んでいる方の中には、ファンデリーへの就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか？」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

（1）会社概要　（2）「企業」を知る　（3）「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。 ここでは、ファンデリーの経営理念や同じ小売業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある小売会社の中で、なぜファンデリーなのか？」という質問への対策を考えましょう。


ファンデリーについて深く知るために、まずはファンデリーの経営理念を確認しましょう。そこからファンデリーが求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

ファンデリーの企業理念は、以下の通り。
『お客様の健康を心から願う企業であり続けます』
（ファンデリー「経営理念」より引用）

ここから分かるポイントは、「食による豊かな未来社会の創造」の1点。
ファンデリーは「衣・食・住」の「食」を扱う企業として、一人でも多くのお客様に健康で楽しい食生活を提案し、豊かな未来社会へ貢献することを目指しています。
求める人材像は、道は拓かれるものではなく拓くものと考え、新しい様々なことへのチャレンジを楽しめる人。人の喜びや悲しみがわかる「やさしさ」「思いやり」を持ち、苦しい時でも仲間と共にポジティブになれる人を必要としています。

ですから、経営理念に共感した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

• 学生時代に頑張ったこと、そこから得たもの
• チームで頑張ったこと、その中での自分の役割、リーダーの経験
• 困難や失敗の経験、それを乗り越え達成したこと、その克服方法
• 自己成長のため継続して努力していること、自分の将来像

次に、小売業界におけるファンデリーと競合会社と比較してみましょう。
ファンデリーの競合といえば、ショクブンが挙げられます。
今回は、ファンデリーとショクブンを比較してみましょう。

はじめにファンデリーは、マーケティング事業、MFD（メディカルフードデリバリー）事業を手掛ける企業。マーケティング事業では食品、健康家電、製薬各メーカーを対象に商品提案や情報提供を行い、主力のMFD事業では栄養士による栄養相談が可能な健康食宅配サービスを提供しています。
健康食宅配サービスの目的は、食事コントロールを通して血液検査結果の数値改善を目指すことであり、注文時の電話オペレーターは全て栄養士。そのため企画・編集・発行を手掛けるカタログ「ミールタイム」では、専門性の高いきめ細やかな栄養相談が可能となっています。
このような医療機関ネットワークを活用した栄養士による宅配サービスは、2001年にファンデリーが日本で初めて開始したもの。独自のビジネスモデルで他社との差別化を実現させ、2013年度からの経常利益率を平均16.4％としています。
ファンデリーの拘りは、ただ売上を上げることを考えた食事宅配ではなく「医療としての宅配」。社名の由来は、FUN（面白さ・楽しさ・感動）、DELIVERY（お届けする）を合わせたものであり、これには「社会に感動を届け多くの人々を幸せにする企業でありたい」という創業者の願いが込められています。

対してショクブンは、家庭用総合食材の宅配に加え、業務用食料品の販売、事業食等の相談運営を手掛ける企業。メニューの企画・立案から商品開発、仕入れ、品質管理、宅配までを行い、宅配サービスに関しては家庭用食材、健康食材メニュー、バランス栄養弁当、特売企画商品を提供しています。
中でも重点を置くのはメニュー開発であり、緻密なマーケティング調査を実施し、食品・栄養学のスペシャリストによる多彩なラインナップを実現。高品質かつ低価格なプライベートブランド等の研究開発や、野菜の契約栽培など新鮮な食材の仕入れにも熱心に取組んでいます。
宅配サービスでの拘りは、家庭用食材にはバラエティ豊かで趣向性重視のメニューを揃え、健康食材では豊富な野菜の摂取を重視し、プロの管理栄養士によるバランスの良いメニューを提供すること。設立以来「健康とおいしさ」をテーマに「安全・安心な食材」「内容の充実したメニュー」の提供を継続し、平成28年3月期連結売上高を88億円、営業利益を1.7億円としています。

また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
平成25～26年の小売業界は、売上高56兆3,953億円、経常利益2兆2,747億円です（対象企業334社合計）。過去の推移は平成17年から20年まで増加傾向にあり、その後平成22年まで横ばいに推移。平成23年から25年にかけ再び増加傾向となっています。
近年の業界はコンビニ、スーパー、ドラッグストアが増加しており、不況が続いた家電量販店を含む百貨店やホームセンターも微増を記録。「セブンイレブン」のセブン＆アイ・HDや、「ユニクロ」のファーストリテイリング、ビッグカメラ等が好調となっています。中でもファーストリテイリングの海外事業は売上高前年比が＋64.7％の大幅増。小売業界は国内経済に比例する傾向があることから、今後の動向にも注目が集まっています。

ここまでファンデリーについての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。