マスコミ業界の「これだけは押さえておくべき」最低限の知識│就活研究記事

華やかで楽しいイメージから多くの就活生を惹きつけるマスコミ業界。

子供の頃からの憧れである業界を見てみたいとの思いから、ダメもとで記念受験する学生も多く、狭き門がさらに狭くなっているという難易度の高い業界です。

今回は、そんなマスコミ業界に興味を持つ就職活動中の皆さんに、マスコミ業界の歴史から、概要、市場規模、最近の動向のほか、気になる年収やマスコミ業界に向いている人物像などを紹介していきたいと思います。

マスからパーソナルへ。動画産業の歴史

はじめに、マスコミ業界の歴史について見ていきましょう。

最近話題を集めている動画産業にフォーカスしてみたいと思います。
発明王として有名なエジソンが19世紀末に映画撮影機「キネトグラフ」と、撮影された映画を見る装置「キネトスコープ」を発明したことから始まった動画の歴史。

1910年代に入ると映画が急速に発展し、第2次世界大戦前はハリウッド全盛時代でした。

1990年代、映画はデジタル化が主流となったほか、サラウンド機能を持った映画が次々と製作され、映画配信までもがデジタル化。

2000年に入ってからは3D、4D、次世代IMAX、音声の3D化であるDolby Atmosなど、より五感に訴える映画が登場しています。

一方、テレビのルーツとなった発明が登場するのは、19世紀後半から末にかけてのこと。 機械走査を使った伝送技術やブラウン管の発明、無線通信技術の確立が大きなカギになりました。

日本ではNHKが1939年から実験放送を開始。1960年にカラー本放送が開始され、1970年代にはカラーテレビの世帯普及率は90%超となり、テレビは一人に1台の時代に。

テレビのデジタル化は1996年CSデジタル放送にはじまり、2000年BSデジタル放送、地上波のデジタル化は2003年から開始されました。

デジタル化は同時にハイビジョン化でもあり、2020年には8Kテレビも始まる予定で、高精細化はテレビのひとつの大きな流れとなっています。

また、インターネットの普及にともない、2006年You Tubeや2007年ニコニコ動画など動画プラットフォームが誕生し、動画産業の発展に貢献。

デジタル技術の進歩・高度化も加わって、動画コンテンツはマス・メディア型からパーソナル型へと変貌し、若い世代を中心にコミュニケーションの手段へと代わりつつあります。

マスコミ業界のビジネスモデルと主な企業

マスコミ業界は、「テレビ」「新聞」「出版」「インターネット放送・動画配信サービス」という業種に分けることができます。

それぞれのビジネスモデルや主な企業を見ていきましょう。

・テレビ
インターネットやスマートフォンの普及によるテレビ離れが指摘されている昨今ですが、国民全体で見れば、いまなお社会に大きな影響力を持つマス・メディアの1つ。

テレビ放送には大きく分けて3つの放送タイプが存在し、地上波放送、衛星放送、ケーブルテレビ（有線放送）があります。

地上波とは、NHKや日本テレビなど一般に多く見られる放送であるのに対し、衛星放送はBS放送やCS放送など有料で契約し、専用チューナーを設置して衛星基地から受信する放送を指します。 また、ケーブルテレビは、直接ケーブル（有線）を建物に引き込んで放送を行なう方法です。

主な企業：フジ・メディア・HD、日本テレビHD、TBSHD、テレビ朝日HD、スカパーJSATHD、テレビ東京HD、朝日放送、WOWOW、USEN、毎日放送など

・新聞社
国内外のニュースや世界情勢・政治経済など、幅広い情報を効率よく入手できる媒体の1つです。

スマートフォンなどの普及により新聞を購読する家庭は減少していますが、2017年の発行部数は4,200万部以上と根強い人気を保っていることがうかがえます。 新聞には全国紙のほか、特定の地域で販売されている地方紙など様々な種類があります。

主な企業：読売新聞、朝日新聞、毎日新聞、日本経済新聞、産経新聞など

・出版社
書籍や雑誌などを発行。

創業者や経営者の経営方針により、文芸書、学術書、総合雑誌、漫画など様々な専門があります。

最近は、角川書店のように出版社が他業種へと進出する場合や、NHK、ソフトバンクなどのように他業種から参入するケースも見られるようになりました。 また、新聞社は伝統的に出版事業も行っています。

主な企業：集英社、講談社、小学館、角川書店、日経BP、宝島社、文藝春秋、東京書籍、光文社など

・インターネット放送・動画配信サービス
インターネット回線がつながるサービス地域内であれば、世界中のどこにいても、どこで発信された番組でも見ることが可能。 これが、電波の届く一定範囲内でしか番組を見られない地上波放送と大きく異なる点です。

視聴形態は大きく2種類に分類され、VOD（ビデオ・オン・デマンド）や定額制などの有料サービスと、広告収入などで運営している無料サイトがあります。 前者は、ポータルサイトやプロバイダー、テレビ局、ビデオレンタル事業者などが運営するさまざまなサービスが、また、後者には、YouTubeやニコニコ動画などがあります。

主な企業：AbemaTV、Netflix、U-NEXT、Hulu、RAKUTEN TV、amazon prime video、TSUTAYA TVなど

業種を超えた融合・共作で、さらなる動画の発展を目指す

映画やドラマをいつでもどこでも楽しめる動画配信サービスが続々と登場している昨今。

例えば、「Ｈｕｌｕ（フールー）」は、日本テレビホールディングス（ＨＤ）傘下のＨＪＨＤが運営しており、株主は日本テレビＨＤを筆頭に、米国Ｈｕｌｕ、ヤフー、東宝、読売テレビなどが名を連ねています。

Ｈｕｌｕは日テレ傘下になったことで会員数が飛躍的に伸びた経緯があり、その要因として、ドラマ・バラエティーの見逃し配信を開始したことが挙げられます。

日テレ傘下の強みを生かしたコンテンツ作りに注力することで成功しているのです。

また、コンテンツのクオリティにこだわるNetflixは、世界で初めて、4K HDR画質でのオリジナル手書きアニメ制作プロジェクトを行っています。

共同で制作にあたるのは日本のアニメプロダクション最大手であるプロダクションI.G。

完成作品はオリジナル作品として、今秋に配信予定となっています。

一方、テレビ朝日とサイバーエージェントが合弁してはじめた、AbemaTV。

ユーザーの半数以上が18～34歳で構成されており、若年ユーザーへのリーチに強いという、ほかの動画メディアにはない強みを持っています。

ほかにも、AbemaTVは5000エピソード以上に及ぶオリジナルコンテンツを制作。これも大きな強みです。

AbemaTVがハイクオリティなコンテンツを作れるのは、テレビ朝日の力が大きく、このテレビとネットの融合は、今後もさらに強化していく方針。

さらに、電通や博報堂と資本業務提携を行ったことから、広告業界との協力体制も確立していくようです。

マスコミ業界の市場規模は7兆1,832億円。全体では減収傾向に

日本の放送は、受信料収入を基盤とするNHKと、広告や有料放送の料金を基盤とする民間放送事業者の二元体制で行われています。

総務省の「平成30年版情報通信白書」によると、これら放送事業者全体の売上高は、3兆9,312億円で前年度比0.4％増(2016年度)となりました。

なお、市場シェアでは、地上系民間基幹放送事業者の売上高総計が、民間放送事業者の売上高総計の73.7％（前年度差1.0ポイント増）を占めています。

■放送産業の市場規模推移

出典： 総務省

一方、全国出版協会・出版科学研究所によると、出版業界の市場規模は紙と電子の合計で前年比3.2％減の1兆5,400億円(2018年度)。

紙の出版物（書籍・雑誌合計）が前年比5.7％減の1兆2,921億円で14年連続のマイナスとなったのに対し、電子出版は前年比11.9％増の2,479億円に。

内訳は、電子コミックが同14.8％増の1,965億円、電子書籍（文字もの）が同10.7％増の321億円、電子雑誌が同9.8％減の193億円となっています。

■紙の出版市場と電子出版市場合計

出典： 全国出版協会

また、日本新聞協会によると、新聞社の総売上高は前年比3.1％減の1兆7,122億円(2017年度)となっています。

以上の結果により、マスコミ業界全体では7兆1,832億円の市場規模となっているものの、放送市場が辛うじて売上高微増となった以外は減収しており、厳しい経営環境にあることがうかがえます。

出版業界を苦しめる海賊版電子コミックへの対応

業績低迷が続くマスコミ業界の中でも特に深刻なのが出版業界です。

書籍や雑誌の売り上げの長期低落傾向が続き、回復の兆しが見えない状況に。 同業界を支えてきた漫画単行本の売り上げ減が目立ち始めるなど、約20年で業界全体の売り上げは半分になったと言われています。

背景にはスマートフォンやゲームの普及などによる若い世代を中心とした「本離れ」や、電子雑誌読み放題サービスの浸透などが挙げられますが、より深刻なのは漫画誌の低迷です。

幸い、 紙の単行本の販売不振を電子コミックが支えており、漫画の市場規模には大きな変化はありません。 2017年には、 初めて紙の漫画単行本の売り上げを電子版の漫画単行本が逆転。

厳しい状況下に置かれる出版社が期待をかけている電子コミックですが、作家や出版社の許可なく複製された漫画や雑誌が無料で読める、 「海賊版サイト」が出版業界を苦しめています。

著作権侵害の被害が近年深刻化する中、政府も有識者会議を発足させたものの、海賊版対策取りまとめを断念する結果に。

出版業界は接続遮断を支持しましたが、インターネット事業者が利用者のアクセス先を監視しなければならないため、憲法が定める「通信の秘密」を侵害するとして反対する声も強く、両者の溝は埋まらないままとなっています。

運営者の特定や警告を行うなど、地道な取り組みを継続し続けることが、漫画家や出版文化を守ることにつながっていくことが期待されます。

マスコミ業界に向いているのはこんな人

続いて、マスコミ業界特有の職種について見てみましょう。加えて、企業が求める人物像などを参考に、どんな人がその職種に向いているのかということも見ていきます。

例えば日テレには、ニュース、ドキュメンタリー、バラエティ、ドラマ、スポーツなどの番組があり、それらの制作に関わる職種として、アナウンサー やディレクター 、プロデューサー があります。

また、カメラ、音声など番組制作技術 のほか、番組の広告販売を行う営業 や、海外向けの番組販売、新規ビジネスの戦略立案 などに携わる職種もあります。

そんなテレビ局での仕事には、「テレビの持つ影響力を否定せず、その長所短所を利用してやろうという気概がある人」「なにごともためらうことなく、とりあえず挑戦してみる人」「映像の力を駆使して人々に楽しんでもらえるものを届けたいという使命感がある人」 などが向いています。

次に出版会社の職種ですが、雑誌や書籍などの企画・取材・編集・校正のほか、キャラクタービジネス・映像化関連・国内外ライツなどの業務に携わる職種があります。そんな出版業界には、どんな人が向いているのでしょうか。

例えば小学館の漫画編集者の仕事では、自分がおもしろいと思う作品には胸を張って「おもしろい」と言い、つまらないと思ったものには「つまらない」と言い張れるだけの度胸 が必要といいます。

漫画家や編集長に萎縮して作品に対する素直な感覚に嘘をついてしまっては、いい作品づくりはできません。また、自信をもって意見が言えるよう、自分にとっての「おもしろさ」とは何であるかが言語化できる人 が向いていると言えるでしょう。

最後に新聞業界です。激変するメディア環境のなか、記者・カメラマン・デザイナー などの仕事も進化しており、自社のデジタル新聞以外にも、Yahoo! やLINEなどの大手ポータルサイトにも記事や写真、動画、インフォグラフィックを配信しています。

このようにメディア環境が大きく変わる中でも、信頼できる情報やサービスへのニーズに変わりはありません。言論の自由を守り、権力を監視し、人々が自分なりの判断をするための材料を提示するのがジャーナリストの使命 。このような情熱を持ち続けることができる人に向いています。

マスコミ業界年収ランキング、トップはTBSホールディングス

続いて、気になるマスコミ業界の年収を企業別ランキングで見ていきましょう。

東洋経済オンラインの「日本の企業年収ランキング」の中からマスコミ業界の企業、上位10社をピックアップしました。

■マスコミ業界平均年収ランキング

出典： 東洋経済オンライン

マスコミ業界は高収入というイメージ通り、上位企業には民放キー局が並んでいます。

ただし東洋経済オンラインによると、民放キー局は持ち株会社制を導入しており、高給社員の平均額となっている点は割り引いて考える必要があるとのこと。

とは言え、ランクインした10社は年収1,000万円前後の高水準であることは否めません。

マスコミ業界を志望するなら知っておきたいマスコミ用語

続いて、放送、新聞、出版で使われている代表的な用語を紹介します。

・Ｆ１，Ｆ２，Ｆ３
個人視聴率の集計区分で、F1＝女性（Female）20～34 歳、F2＝女性35～49歳、F3＝女性50歳以上を指しています。

・ＧＲＰ
グロス・レイティング・ポイント(Gross Rating Points)の略。ある期間中に放送したテレビCMの各回世帯視聴率の合計。「延べ視聴率」とも言います。主としてCMが必要量に達しているかを判断する目安として用いられています。

・OTT
オーバー・ザ・トップ（Over The Top）の略。インターネット上で提供される、通信容量を大量に使用して動画などを提供するサービス。またはその事業者。日本では、Hulu（フールー）などが展開しています。

・クール
番組の放送期間の単位。通常、週1回放送の番組の3か月（13週）分を指します。テレビ局では4月と10月に番組改編を行うことから、タイムセールスでは2クールが番組の一般的な契約期間に。

・ISBN
国際標準図書番号。図書または資料に適用される、国際的に通用する体系をもつ固有の番号。

・奥付(おくづけ)
主として本の最終ページにあり、発行年月日・定価・書名・著者名・発行所・印刷所・ISBNコードなどが印刷されています。奥付の発行年月日は、新刊書を返品するときの目安となっています。

・ゴールデンライン
本屋など、買い物客の目線に来る商品棚の位置。最も見やすく手に取りやすいため、売り上げも集中するチャンスが高まります。

・スクープ
1社が単独で重要なニュースを最初に報じること。「特報」「特ダネ」と呼ばれることもあります。ニュース業界では、このスクープが取れるかどうかが、記者を評価するうえでもっとも重要な基準とされてきた歴史があります。

・特オチ
記者が恐れるという、「特オチ」は、「特ダネ」の逆。複数のライバル社が報じているニュースを、自社だけ「落とす」こと。

・追っかけ
新聞社において、降版し印刷が始まった直後に大きなニュースが飛び込んだ際に、その時点で未配送地域向けに記事を書き替え、再降版して印刷すること。または、他社に抜かれた記事を後追い取材することを指す場合も。

マスコミ業界に興味があるなら必ずおさえておきたいインターン情報

最後に、マスコミ業界に興味がある人必見のインターンシップ情報です。今回は、就活生に人気の高い、フジテレビ、読売新聞、KADOKAWA�