高島屋の企業研究
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2016年09月06日更新
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高島屋の企業研究

Takashimaya Company, Limited

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はじめに

今回ご紹介するのは、大阪難波に本社を置く老舗百貨店、高島屋
この記事を読んでいる方の中には、高島屋への就職を目指している学生もいらっしゃるかもしれません。
面接で問われた時に、「なぜこの会社なのか?」をしっかりと語れるように、この記事では、以下の3つの項目から企業研究を行っていきます。

(1)会社概要 (2)「企業」を知る (3)「採用情報」を知る

他のライバルとの差を付けるためにも、この記事を読んでしっかりと企業研究をしていきましょう。

会社概要(平成28年9月5日現在)

商号株式会社高島屋
(Takashimaya Company, Limited)
発足創業:天保2年1月10日設立:大正8年8月20日
代表者取締役社長 木本茂
従業員数14,115名(連結、平成28年2月29日現在)
本社大阪府大阪市中央区難波
売上高929,588百万円(連結、平成28年2月期)
一人当たり売上高66百万円(平成28年2月期)
営業利益32,972百万円(連結、平成28年2月期)
初任給基本給 208,000円(平成28年実績)
平均年収656万円(平成27年2月期 実績)

「企業」を知る。志望理由でライバルとの差を付けよう!

ここでは、高島屋の経営理念や同じ百貨店業界に属する競合会社との比較、最近のニュースなどを通じて、「数ある百貨店の中で、なぜ高島屋なのか?」という質問への対策を考えましょう。

高島屋について深く知るために、まずは高島屋の経営理念を確認しましょう。そこから高島屋が求める人材が見えてくるはずです。企業が求める人材を知ることで、あなたが何をアピールすべきかが分かります。

高島屋グループの経営理念は以下の通りです。
『「いつも、人から。」
タカシマヤグループは、「人を信じ、人を愛し、人につくす」こころを大切にし、社会に貢献します。

<指針>
・こころに残るおもてなし
・未来を切り拓く新たな生活・文化の創造
・いきいきとした地域社会づくりへの貢献
・地球環境を守るためのたゆまぬ努力
・社会から信頼される行動 』
(タカシマヤ会社案内 経営理念ページより引用)

ここから分かるポイントは「誠実」「自主性」「創造性」「奉仕」の4点です。
高島屋の社員として、思いやりの心を持ち、常に想像力豊かに責任を持った行動を取ること。その結果としてお客様からの信頼を得るとともに、お客様の豊かな暮らしづくりのお手伝いをさせていただく。企業の公正で革新的な経営に共感するとともに、会社の社会的責任に対しても貢献できる人物、そんな人材を高島屋は求めています。

ですから、経営理念に共鳴した上で、みなさんがアピールすべきなのは以下の4点です。

・チームでどのような目標をたてたか
・チーム内における個人としての役割は何だったか
・目標達成までに立ちはだかった壁をどう乗り越えたか
・今までの経験が会社でどのように役立てることができるか


次に、百貨店業界の中で高島屋と競合会社とを比較してみましょう。
高島屋の競合会社と言えば、J.フロントリテイリングでしょう。
高島屋とJ.フロントリテイリングは、どのように違うのでしょうか?

高島屋は大手老舗百貨店では珍しい独立系の百貨店。単独ブランドでは業界売上高トップクラスを誇っています。日本橋(東京)・新宿・横浜・大阪・京都という主要都市に大型店を展開し、1,000億円規模の売上を持つ店舗を有していることが強みの1つと言えるでしょう。
また、高島屋は>「地域の百貨店」としての特徴を持つべく、日本橋(東京)店、横浜店において、地域と一体化した「街づくり」のリニューアル計画にも参加。 さらに海外においては、中国・ASEAN諸国を2軸に「アジアグローバル企業」へと変革を遂げようとしています。

一方のJ.フロントリテイリングは、大丸と松坂屋ホールディングスが統合してできた持株会社です。松坂屋は403年、大丸は297年という長い歴史を持つ元は呉服店。そんな老舗百貨店が今までの百貨店の枠にとらわれることなく、大丸梅田店、大丸東京店に見られるような新しい百貨店のモデル作りに取り組んでいます。
また新たな戦略としてあげているのが「リアル店舗の強みを活かしたオムニチャネル・リテイリングの推進」。ネットでもリアル店舗でも、常にお客様と繋がることで、きめ細やかなサービスを実現による独自のオムニチャネル・モデル構築を目指しています。

高島屋、J.フロントリテイリングはどちらも老舗の百貨店ですが、従来の店舗構えや既存の方法では集客できなくなっている現状に苦しんでいるのは同じ状況で、高島屋では2017年の春に新宿店の11回に空港型免税店をオープンさせて訪日客の取り込みを図るなど革新的な戦略に取り組む姿が伺えます。

また、近年の業界トレンドも見ておきましょう。
地方にある百貨店は、売場面積縮小、人員削減などで縮小傾向へ向かう動きが活発に。首都圏や地方都市などでも経営環境は厳しく競争は激化していくとみられています。
また、低価格商品を扱う店舗が百貨店へ入居するという案件が増加していますが、集客への刺激にはなるものの、売上高への貢献にはほど遠い状況で大幅な減収につながっていることは否めません。
アベノミクスによる経済効果などによって平成24年以降、売上高はやや回復基調にあるとは言え、ショッピングモールやアウトレットの台頭など、今後も百貨店業界は苦しい状況が続く事が予想される中、業務提携、経営統合、不採算店舗の撤退など、生き残りをかけた再編が繰り返されるものと見られます。特に地方百貨店と全国展開型の百貨店による再編は継続されていくことでしょう。

「採用情報」を知る。過去の選考をチェックしよう!

ここまで高島屋についての様々な情報を見てきましたが、最後は同社の過去の採用情報を知り、早めの対策準備を行っていきましょう。 選考フロ

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・百貨店業界のM&A動向 - M&Aキャピタルパートナーズ
・(株)高島屋 - マイナビ2015
・(株)大丸松坂屋百貨店【J.フロント リテイリンググループ】 - マイナビ2016
・エントリーシート(ES)の例と書き方:高島屋:文系|会社なび就職活動
・内定者のES「高島屋」 エントリーシートと志望動機 ・東洋経済ONLINE,http://toyokeizai.net/articles/-/109833,2016.9.5DL.
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